第61回日本癌治療学会学術集会UICC シンポジウムで医療DXについて発表しました。

医療DXが切り拓く、一気通貫ながん医療
~Close the Care Gap!がん医療のGAPを埋める~

2024年4月から、医師の働き方改革の新制度が施行されます。超高齢化・人口急減に伴い、医療制度改革・ICT化が進む日本の大変革期のなかで、ますます注目される医療DXについて、国内外の状況について発表しました。

一般社団法人アジアがんフォーラム(東京都、代表理事 河原ノリエ(東京大学東洋文化研究所特任准教授・UICC日本委員会広報委員長)、以下ACF)は、2023年10月21日(土)に開催された第61回日本癌治療学会学術集会で「医療 DX が切り拓く一気通貫ながん医療」についてセッション発表を行いました。

土岐祐一郎(日本癌治療学会 理事長、大阪大学・消化器外科)、野田 哲生(UICC 日本委員会委員長、UICC-ARO、がん研究会がん研究所)の司会のもと、「がん医療におけるデジタルトランスフォーメーション」佐野 武(がん研究会有明病院 病院長)、「日本のがん医療提供体制について」佐々木孝治(厚生労働省・医政局・地域医療計画課)、「デジタル田園都市構想事業とがん医療と国際医療支援」坂野 哲平(株式会社アルム代表取締役、ACF理事)、「ワールドキャンサーデーとがん医療の GAP」河原ノリエ(ACF代表理事、東京大学・東洋文化研究所)が発表しました。

河原ノリエ(東京大学東洋文化研究所)氏は、少子高齢化、医療費高騰による医療財政の悪化など、様々な課題が逼迫していく中、地域医療の質を高めるためにも、がん医療の地域格差について現状を見つめて考えていくべき時期に来ている」と述べ、全国の普遍的なテーマとして、ACFが2023年11月に富山県で開催した、がん医療の未来を考えるシンポジウム「LOCAL CANCER DAY 2022 TOYAMA-JAPAN-ASIA(以下、LCD)」の活動について発表しました。

地域がん医療を支える新しいプラットフォーム

LCDでは、地域医療が疲弊していくなかで、がん医療の高度化が進み、以前より確実に地域格差が拡大していることが語り合われました。地方にいて、果たしてどれだけの治療を受けられるのかということが、大きな課題であることが浮かび上がってきました。そのなかで、ACF理事坂野氏の医療DXに多くの関心があつまりました。

この経緯も踏まえて、シンポジウムでは、ACF理事でもある株式会社アルム坂野氏は、「LOCAL CANCER DAY2022」を起点にはじまった新たなサービスについて発表を行いました。

株式会社アルムのソリューションは、これまでは急性期医療が中心であったが、現在はがん医療にも活動の幅を広げており、国立がん研究センターと共同でオンラインによる医師間セカンドオピニオンサービスを提供することが進んでいることを発表しました。希少がんや合併症、高難易度の症例に対して、DXオペレーションセンターを通じて、ナショナルセンター専門医による治療計画の最適化提案が地域医療に届けられることが発表されました。今後は、デジタル田園都市構想にふさわしいモデルとして、数多くの自治体での採用も期待されています。また、医師同士の遠隔医療や、高度医療・救急医療を提供するサービス・機器を通じてウクライナを支援しており、先日は日本政府代表団のキーウ訪問に同行し、医療支援に関する発表を行いました。

地域がん医療の持続性を高めるコミュニティオーガニゼーション

地域医療では、ステークホルダーが多様化し、意思決定を複雑化している面があります。河原氏は、コミュニティエンパワーメントを高め、ステークホルダーのアクティベーションのためには、ヘルスデータプラットフォーマーによるデータ活用・共創が重要であることを述べました。地域医療での共創を高めるために、ACFでは、The Partnering Initiative (以下、TPI、英国オックスフォード)が作成した官民連携を高める教材「Better Together」の日本版を進めており、アジアのUHCに民間活力の導入も計画していく構想を述べました。

さらに、マレーシア国立がん協会(NCSM)と共に、マレーシアで行っている保健医療アクセスを高めるプロジェクト「BEAUTY&Health」では、年内にがん登録ポータルがサービスをローンチする計画も発表しました。

ACFは、国際対がん連合(UICC)加盟組織として、アジアのがん医療におけるユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)を実現するために、政策提言活動を東京大学を基盤として学際的に続けています。アジア地域のがんのUHCに着目して活動をしてきた知見を活かして、誰にでも起きうる病気として、がんという病いをコミュニティで支え合る社会を目指すための活動を行っています。

2023年活動内容の活動内容::こちらをクリックしてください。

参考情報

LOCAL CANCER DAY 2022 TOYAMA-JAPAN-ASIA

2022 年11月13日(日)に開催したシンポジウムです。超高齢化・人口急減のなかで、医療制度改革・ICT化が進む大変革期のなかで、「地域でがんを生き延びる」ことをテーマに、がんに関する医療・社会課題の解決を目指して、世界・国・地域の様々な立場の方々が多数登壇し、4つのセッションを行いました。

https://asiacancerforum.com/lcd/ 【オンデマンド配信中(youtube)】

※公開は著作権等に配慮し、事前に同意の得られたものに限定し編集されています。

医療関係者間コミュニケーションアプリJoin

医療関係者間コミュニケーションアプリとしてDoctor to Doctor システム「Join」は、日本の遠隔医療のトップランナーとして注目を集めています。ナショナルセンター(国立がんセンター、成育医療、国立循環等)、大学:救急医療中心に82中52大学が採用、全国医療機関でも中核病院中心に約500病院が採用され、13都道府県が地域医療に採用されています。海外でも導入が進んでいます。

https://www.allm.net/join

The Partnering Initiative (TPI)

企業、政府、NGO、国連が協力し、豊かな経済、繁栄する社会、健全な環境という共通のビジョンを達成できるという熱い信念のもとに、2003年に設立された団体です。

BEAUTY & Health プログラム

Astellasʼ Access to Health Initiativeを保健医療アクセス向上に取り組む団体としてマレーシア対がん協会とともに推進しているプロジェクトです。

https://www.astellas.com/jp/sustainability/strengthening-healthcare-system